日本電産コパル電子株式会社 様

産業機器市場でトップクラスのシェアを誇る電子部品メーカー、日本電産コパル電子様。今後海外シェアを拡大しようとする中で、社員の英語力向上が課題となっていました。「英語初心者が英語力を高めるためには、英語学習の習慣化と基礎力の向上が必要」。そうした考えからスタディサプリENGLISH導入に至ったきっかけや運用方法について、総務人事部の岡野様と鏡様にお話を伺いました。

社員の英語学習の習慣化と基礎力の向上を促す学習ツールを探していた

スタディサプリENGLISHの導入を検討されたきっかけを教えてください

岡野様:
私たち日本電産グループは、電子部品を取り扱うメーカーです。現在、売上の7割を国内の取引先が占めていますが、今後は海外の取引先を増やしていきたいと考えています。そこで弊社では社員の英語力を高めるために、昇格審査項目にTOEIC® TESTを加えました。
社員にはこれまでTOEIC® TESTを何期か受験してもらいましたが、その中で英語力を保有している人材が非常に少ないことがわかってきたのです。
英語力のない人がいきなり英会話を勉強しようとするとハードルが高く感じられ、拒否感を抱くかもしれません。それよりも、英語を手軽に習慣化できる、慣れ親しむことができるような教材があればと探していました。

「英語を手軽に習慣化できる教材」をイメージしたとき、どんな特徴が頭に浮かびましたか?

岡野様:
英会話スクールのような形式だと、授業の前後で予習復習をしなければならず、追われるような心理状態になりがちです。英語に慣れ親しんでもらうためには、自分の好きなタイミングで、好きな時間だけ勉強できるツールがよいのではないかと思っていました。
英会話スクールやeラーニング、英語学習アプリなどいろいろと候補は挙がっていましたが、まず英語学習の習慣化と基礎力の向上が必要だと考えたとき、スタディサプリENGLISHに行き着きました。
鏡様:
導入費用も、英会話スクールやオンライン英会話などに比べ比較的お手頃でした。そうした意味でも、基礎力を培うには非常によい教材だと思いましたね。

どんなきっかけでスタディサプリENGLISHを知ったのでしょうか?

鏡様:
民間企業、学校法人など色々な業界に幅広くスタディサプリの利用実績があること、そうした知名度と実績から、スタディサプリENGLISHがいいのではないかと思ったのです。

社員の学ぶ意欲に応じて受講費用を会社が負担

社員のどういった方がスタディサプリENGLISHを利用していますか?

岡野様:
スタディサプリENGLISHの利用にあたって、社員から利用したいと手を挙げてもらう手挙げ制を採っています。
手挙げ制は自己啓発プログラムとチャレンジプログラムに分かれています。自己啓発プログラムでは、スタディサプリENGLISHの受講料の半額を会社がサポートします。一方のチャレンジプログラムは、学習にかかる費用は各自実費で負担してもらい、語学学習の結果TOEIC® TESTスコアが200点アップをすれば会社から金一封が出る制度です。チャレンジプログラムはスタディサプリENGLISHに限らず、自分で教材を探して取り組んでもらっても構いません。
手挙げ制を自己啓発プログラムとチャレンジプログラム、2つに分けたのは、本気で英語を学びたい層が社内にどれくらいいるのか、会社として把握したいという意図があったためです。

英語学習初心者にとって振り返り学習できることが安心感につながる

スタディサプリENGLISHでは中学1年生から高校2年生までの英文法や熟語、語彙を振り返って学習することができます。こうした振り返り学習ができる点についてはいかがでしょうか?

鏡様:
高校を卒業して以降英語をすっかり忘れてしまったので、中学校で習う英単語など、基礎に立ち戻って学習できるので安心感があります。そうした講座がプログラムとして組み込まれているはありがたいですね。

目標設計や学習時間の見える化など、モチベーションを維持しやすい仕組みを取り入れていますが、これらは学習に役立っていますか?

鏡様:
学習記録が途切れそうになると、スマホに通知が届きますよね。そうすると、「ちょっとでもやらなければ」と思って、日付が変わるギリギリになってアプリを開くことがあります。連続記録が途切れないようにとモチベーションが上がりますね。

基礎力を引き上げ、スタサプENGLISH英会話コースにステップアップしたい

社内の英語力を高めるにあたって、今後どのような施策を考えていらっしゃいますか?

鏡様:
まずはスタディサプリENGLISHで社員の基礎力を高めたいと考えています。
スタディサプリENGLISHでは今後、ビジネスや日常で使うような実用的な英語学習に英会話がセットになっているコースが追加されるとのことですが、社員の英語力を引き上げることができれば、そうした実用的な英語トレーニングにステップアップしていきたいですね。